2021/08/13
2016年6月8日付けの日経新聞に個人型確定拠出年金の金融機関選びに関する記事がありました。
２日前に金融機関選びで結果に差がつくことを指摘しましたが、まったく同じ趣旨の内容になっています。
個人型確定拠出年金の利用を考えている方は、記事に目を通しておいてほうがいいと思います。
sponsored link
目次をタップすると見出しにとびます
年間管理手数料で差がつく
個人型確定拠出年金で運用するには、管理手数料がかかります。
記事では、管理手数料が高い金融機関で運用した場合、節税額がそのまま金融機関の手数料に消えてしまうことを指摘しています。
まず管理手数料をチェックしよう。個人型ＤＣを扱う金融機関のうち、手数料が現時点で最も低いのはスルガ銀行とＳＢＩ証券（資産５０万円以上）で、いずれも年２００４円ですむ。しかしＮＰＯ法人、確定拠出年金教育協会（東京・中央）の調査によると、６０００～７０００円台が全体の８割弱を占めている（グラフＢ）。
個人型ＤＣの掛け金は年６万円から。所得が低く、税率が１５％の人が６万円を拠出したときの節税額は年９０００円になる。手数料が７０００円台の金融機関を選べば大半が吹き飛ぶ計算だ。
運営管理手数料の違いで大きな差になります。運営管理手数料が無条件で無料になるのは５社になっています。
- 楽天証券 個人型確定拠出年金（個人型401K）
- SBI証券 確定拠出年金積立プラン（個人型401K）
マネックス証券 iDeCo
- イオン銀行 iDeCo(イデコ)個人型確定拠出年金
大和証券 ダイワのiDeCo
信託報酬の差は長期で大きな損になる
この記事でおもしろいのは、１０～３０年の運用期間ごとに信託報酬などのコスト差を試算しているところです。
低コストの金融機関とそうでない金融機関で、30年間のコスト差を試算しています。その差は約250万円になると試算しています。
投資信託の信託報酬の差が、手数料の決定的な差になります。個人型確定拠出年金の場合は、金融機関によって選べる金融商品が限定されています。
金融機関を安易に選ぶと、資産形成に不利に働くことは明らかです。
現在、低コスト投信の品ぞろえが多いのはＳＢＩ証券、りそな銀行、野村証券などだ。国内外株式のインデックス型投信で信託報酬が年０・１～０・２％台のものを多くそろえている。
表Ｃでは１０～３０年の運用期間ごとに信託報酬などを試算した。りそなとＢ銀行の投信は、同じ先進国株式の指数に連動するインデックス型投信。しかし信託報酬の違いで、合計コストは３０年間で１３０万円の差になる。Ｃ銀行で扱う外国株投信は、運用者が市場平均を上回る成績を目指すアクティブ型が１本だけ。これで比較すると、りそなとのコスト差は２５０万円だ。コスト差を埋め合わせるほど高い運用成績を出せるかは慎重に検討する必要がある。
この記事で低コスト投信の品ぞろえでおすすめできる金融機関は、次の３社だとしています。
信託報酬の違いで差がつく
信託報酬の違いで結果に大差がつくということが、今日の大事なポイントです。
きちんと運営管理手数料と信託報酬を確認して、iDeCoの金融機関を選びたいですね。
以上、iDeCoの金融機関選びは慎重に。手数料で運用成績に大差がつく…という話題でした。
参考リンク：
iDeCoの金融機関選びのポイントをまとめています。検討している方は参考にしてください。
SBI証券のラインアップは充実しています。間違いのない金融機関のひとつです。
iDeCoをはじめるメリットについてはこちらの投稿を参考にしてください。
