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iDeCo加入者が100万人突破。全額所得控除は大きなメリット。

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iDeCo加入者が100万人突破。全額所得控除は大きなメリット。

iDeCo(個人型拠出年金)の加入者数がついに100万人を突破しました。

2018年の8月末の段階で100万9,766人だそうです。

日経新聞の記事にもなっています。iDeCoを利用することが、少しずつ普通のことになっています。

 

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制度改正で加入者が増加

iDeCoは2017年の制度改正によって、主婦や公務員も含めて基本的にすべての人が加入できる制度になりました。

そこから急激に加入者が増えているそうです。2018年の8月末の段階でiDeCoの加入者は100万9,766人に到達しました。

制度改正前の2016年末の時点では約30万人の加入者数でしたから、そこから急激に増えたことになります。2017年には1年間で2.5倍に増えました。

統計などの詳しい情報はイデコ公式サイトで確認できます。

日経新聞の記事にあるように、公務員の人も利用できるようになって、そのメリットを認知する人が増えてきたのかもしれませんね。

2018年に入ってからも毎月約3万人のペースで加入者が増えています。1日あたりになおすと、1日に1,000人の人がiDeCoに加入していることになります。もうしばらくこの勢いは続きそうです。

ちなみに、加入者の構成は、会社員や公務員の2号加入者の比率が8割を超えています。40代、50代の加入者が多いそうです。

制度としては、個人事業主やフリーランスの方など、1号加入者に大きなメリットがあるのがiDeCoです。1号加入者の数がもう少し増えていくといいかもしれませんね。

所得控除はメリットが大きい

そういう私も2017年からiDeCoに加入しています。

掛け金は全額が所得控除の対象になりますので、会社員や公務員であれば年末調整の際に申告するだけです。納める税金が小さくなります。

私も昨年から節税メリットを経験して、iDeCoの価値に改めて気づいたところです。

運用利益も全額非課税になり、受け取り時にも税制優遇があります。

投資信託で資産形成をするなら、iDeCoや企業型確定拠出年金をきちんと活用していきたいですね。

以上、iDeCo加入者が100万人突破。全額所得控除は大きなメリット…という話題でした。

 

参考リンク:

iDeCoをスタートさえしてしまえば、手続きとしては年末調整の書類に反映するだけです。年末調整の手続きもかんたんにできます。

 

iDeCoを扱う金融機関は200社近くあります。間違った金融機関を選ぶと手数料で資産は増えません。きちんと金融機関を選びましょう。

 

iDeCoを続けることで成果をだしている方もいます。成功体験を共有していきたいですね。

 

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積立投資のはじめかた

プロフィール

なるたく

なるたく

40代会社員です。2012年からインデックスファンドで積立投資を続けています。「はじめての人にもわかりやすく」をモットーに、シンプルな積立投資の方法と経験を書くことで誰かのお役に立てないかと思い、ブログをはじめました。札幌市在住。



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