iDeCoは、金融機関の違いだけで総コスト差が100万円以上になる。

個人型確定拠出年金は、来年1月からすべての現役世代が加入できる制度に生まれ変わります。

そんな注目の個人型確定拠出年金ですが、現状では金融機関の違いが大きな結果の違いを生んでしまいます。

そのことをSBIホールディングス株式会社代表取締役社長の北尾吉孝さんのツイートで再認識しました。

【2017年9月23日に更新しました。】

北尾吉孝さんのツイート

北尾吉孝さんのツイートはこのようなものでした。

多くは個人型ＤＣの管理手数料が高く投信の信託報酬も割高。金融機関の違いによる総コスト差は例えば３０年加入で数百万円に達しかねない。現在管理手数料が低いのはＳＢＩ証券やスルガ銀行。低コスト投信の品揃えが多いのはＳＢＩ証券、りそな銀行… https://t.co/srhUxUvhpA

— 北尾吉孝 (@yoshitaka_kitao) 2016年6月1日

個人型確定拠出年金を扱う金融機関は150社以上ありますが、多くは管理手数料が高く、投資信託の信託報酬も割高になっています。

北尾吉孝さんのツイートは正確な現状認識です。決してポジショントークではなく、利用者の目線からすれば、ぼったくりといわれても仕方がない金融機関が多いのが現在の状況です。

「金融機関の違いによる総コスト差は例えば３０年加入で数百万円に達しかねない」という指摘は、現状では大げさではないと思います。

実際に手数料も確認できる

下記のサイトをみると、手数料の高い金融機関を確認できます。

• 手数料を調べる|個人型確定拠出年金ナビ

投資信託の信託報酬は個別のサイトを確認してみないとわかりませんが、信託報酬が2％を超える商品が並んでいる金融機関も少なからずあります。 信託報酬の違いは、その後の運用成績に大きな違いになります。

手数料を確認しよう

金融機関を選ぶ際には、運営管理手数料と信託報酬を確認しましょう。 現状では、運営管理手数料が無条件で無料になるのは、次の5社です。

• 楽天証券　個人型確定拠出年金（個人型401K）
• SBI証券　確定拠出年金積立プラン（個人型401K）
• マネックス証券　iDeCo
• イオン銀行　iDeCo(イデコ)個人型確定拠出年金
• 大和証券　ダイワのiDeCo

きちんと手数料とラインアップを確認して、iDeCoをスタートさせたいですね。

以上、iDeCoは、金融機関の違いだけで総コスト差が100万円以上になる…という話題でした。

参考リンク：

iDeCoをはじめるなら、金融機関選びが大事になってきます。どの金融機関がいいかはこちらを参考にしてください。

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