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個人型確定拠出年金(iDeCo)おすすめ金融機関を比較!2017年2月版

time 2016/05/10

個人型確定拠出年金(iDeCo)おすすめ金融機関を比較!2017年2月版

個人型確定拠出年金(iDeCo:イデコ、個人型DC)をはじめるときには、金融機関を自分で選択する必要があります。

60歳まで積立をすることになりますので、信頼できる金融機関を選びたいところです。

おすすめの金融機関はどこなのか、選ぶポイントをまとめてみました。

【2017年2月26日に最新情報を反映しました。】

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 150社以上の金融機関から1社を選ぶ

iDeCoを扱う金融機関は、じつはたくさんあります。

都市銀行や地方銀行、信用金庫、労働金庫、証券会社、信託銀行、生命保険会社、損害保険会社など、その数は150社を超えています。

どうやって自分に合う一社を選べばいいでしょうか。金融機関を選ぶ際には、次の3つのポイントを確認するといいでしょう。

  1. 口座管理手数料が無料になるか
  2. 異なった資産クラスで低コストのインデックスファンドを揃えているか
  3. ホームページの説明がわかりやすいものになっているか

この3つの点について具体的にみていきたいと思います。

口座管理手数料が無料になるか

手数料には2つの種類がある

iDeCoでかかる手数料には2つの種類があります。どこの金融機関でも共通の手数料と、金融機関によって変わる手数料です。

どこの金融機関を選んでも、加入時に2,777円、掛金拠出時には月167円(年2,004円)の手数料がかかります。

この手数料の他に、金融機関によって口座管理手数料がかかる場合があります。そのため、金融機関によって手数料が変わってきます。

金融機関を選ぶ場合には、金融機関の口座管理手数料をチェックすることが重要です。

【加入時】

  • 国民年金基金連合会(初期費用):2,777円(各社共通、税込)
  • 口座管理手数料…金融機関によって異なる

【掛金拠出時】

  • 国民年金基金連合会:月額103円(年間1,236円)(各社共通、税込)
  • 事務委託先金融機関:月額64円(年間768円)(各社共通、税込)
  • 口座管理手数料…金融機関によって異なる

【給付時】

  • 事務委託先金融機関・・・432円/1回(各社共通、税込)

金融機関の口座管理手数料が0円のところもあれば、5,000円以上の手数料がかかるところもあります。

きちんと口座管理手数料を確認しましょう。

口座管理手数料ランキング

特定非営利法人の確定拠出年金協会が手数料の比較表を作成してくれています。

ここで手数料の低い金融機関を確認することができます。


【参考】手数料を調べる|個人型確定拠出年金ナビ「iDeCoナビ(イデコナビ)」

 

上記の金融機関は、相対的に手数料がリーズナブルということになります。

口座管理手数料が無料になるのは5社

2017年2月の時点で、金融機関の口座管理手数料が無料になるのは次の5社です。

各社で無料になる条件が異なります。

SBI証券は、資産残高50万円以上で月々の口座管理手数料が無料になります。残高50万円未満だと月額324円(税込)の口座管理手数料が発生しますが、2017年3月までは加入手数料、移換時手数料、口座管理手数料がキャンペーンで無料になります。加入時には初期の口座管理手数料として1,080円がかかります。

楽天証券は、資産残高10万円以上で月々の口座管理手数料が無料になります。残高10万円未満であれば月額226円(税込)の口座管理手数料が発生しますが、加入後または移換完了から1年間は、全ての加入者について口座管理手数料が無料になります。

スルガ銀行は、毎月の掛金の積立設定をすれば口座管理手数料が無料になります。または個人別管理資産が50万円以上で無料です。

第一生命は、資産残高150万円以上で月々の運営管理手数料が無料になります。150万円未満の場合は月額315円(税込)の運営管理手数料が発生しますが、2017年末まで口座管理手数料がキャンペーンで無料になります。

損保ジャパン日本興亜アセットは、資産残高にかかわらず月2万円以上の積立で無料になります。資産残高100万円以上で、かつ月1万円以上の積立でも無料になります。

この口座管理手数料は、口座があるかぎり毎年かかる費用です。

iDeCoを30年利用した場合を想定してみると、金融機関の口座管理手数料が0円の場合と5,000円の場合とでは、口座管理手数料だけで30年で約15万円の違いになります。

小さな金額ではないことがわかると思います。

口座管理手数料が無料になる金融機関を選ぶようにしましょう。

異なった資産クラスで低コストのインデックスファンドを揃えているか

重要なのは信託報酬

iDeCoは、長期にわたって運用するのが前提です。金融機関を選ぶ際には、低コストのインデックスファンドを揃えていることが重要です。

重要になるのは投資信託の信託報酬です。信託報酬とは、かんたんにいえば、投資信託を保有している間に毎日かかる運用手数料のことです。

この条件が最も重要です。信託報酬の小さな違いが運用成績の大きな差になります。

低コストのインデックスファンドを揃えている金融機関としては、次の5社が代表的です。

各社の特徴についてかんたんに見ていきます。

注目はSBI証券

注目はSBI証券です。SBI証券は、2016年に4回にわたって33の投資信託を追加しました。これにより、SBI証券はほとんどの資産クラスで最も低コストのインデックスファンドを揃える証券会社になりました。

 

楽天証券も低コスト

楽天証券も低コストです。楽天証券は、SBI証券に追随する形で2016年9月20日にインデックスファンドなどの投資信託27商品と元本確保型1商品の計28のラインアップを発表しました。

SBI証券とほとんど遜色のないレベルで、低コストのインデックスファンドが揃っています。

 

第一生命も充実

第一生命は2017年1月からプランを一新して低コストのインデックスファンドを揃えました。SBI証券、楽天証券と遜色ない内容になっています。

また、生命保険会社らしく、iDeCoを利用する人には「医療・介護等に関する電話相談」が無料で提供されます。

次点で野村證券、りそな銀行

次点として野村證券、りそな銀行があります。主要資産クラスは低コストですが、国内外のREITクラスの信託報酬が若干高くなっています。

 スルガ銀行、損保ジャパン日本興亜アセットはやや高め

口座管理手数料が無料になるスルガ銀行ですが、信託報酬がやや高めなのが残念です。数年前までは人気の金融機関でしたが、信託報酬の面で競争力を失いつつあります。

同じく口座管理手数料が無料になる損保ジャパン日本興亜アセットですが、信託報酬1%以上のアクティブファンドが中心で、インデックスファンドがひとつもありません。コスト面とラインアップで残念ながら候補から外れます。

信託報酬を数字で比較したいという方は別記事でまとめています。参考にしてください。

 

ホームページの説明がわかりやすいものになっているか

ホームページで信託報酬が簡単に確認できるか

金融機関各社を利用する場合には、ホームページで信託報酬などを確認して投資信託を選ぶことになります。

実際にホームページで投資信託の信託報酬をかんたんに確認できるかをみてみるといいでしょう。ホームページの使い勝手や情報のわかりやすさは重要です。

金融機関のなかにはいくらクリックしても信託報酬の情報にたどりつけない会社もあります。その差は大きいと思います。

ホームページの使いやすさや案内の親切さも、長くおつきあいをしていくうえでは重要です。

この3社ならわかりやすい

投資信託を詳細を知りたいと思ったときに、わかりやすいホームページになっているのは、個人的には次の3社だと思います。

個人型確定拠出年金(iDeCo:イデコ)比較まとめ

ここまで3つの条件から金融機関を絞り込んできました。

  1. 口座管理手数料が無料になるか
  2. 異なった資産クラスで低コストのインデックスファンドを揃えているか
  3. ホームページの説明がわかりやすいものになっているか

口座管理手数料、取り扱い商品、ホームページの使いやすさの3つの条件を揃えている会社を選別していくと、iDeCoをするなら現時点では次の2社がおすすめの金融機関になります。

SBI証券はネット証券最大手の会社です。SBI証券は、口座管理手数料が50万円以上の資産保有で無料になり、低コストのインデックスファンドを揃えています。個人型確定拠出年金の運営経験が10年以上あり、安心感があります。

SBI証券の特徴は、商品のラインナップが充実しているところです。たとえば、人気の高いレオス・キャピタルワークスの「ひふみプラス」の年金専用商品なども選択肢として用意されています。確定拠出年金のホームページもリニューアルして、インターフェースも使いやすく工夫されています。

楽天証券は2016年9月からスタートした新規の運営管理機関です。楽天証券は、1年間は口座管理手数料が無料になり、10万円以上の資産保有で1年経過後も無料になります。低コストのインデックスファンドを揃えていて、これから確実に伸びていく運営管理機関です。

楽天証券の特徴は、証券口座を開設することで、楽天証券のウェブページで証券資産と年金資産を1つのIDで管理できるところです。楽天証券なら、証券口座をあわせて開設することで資産管理を一元化できるメリットがあります。

 

iDeCoは節税と運用益非課税でメリット

個人型確定拠出年金の愛称は、2016年9月にiDeCo(イデコ)に決まりました。

iDeCoは、掛け金の全額が所得控除になり、運用益も非課税になります。iDeCoは、個人年金保険よりも圧倒的に有利な仕組みです。

金融機関に申込みをして積立の設定をすれば、節税メリットがついた「じぶん年金」ができあがります。税金が少なくなって嬉しいですし、今から将来に備えることで日々の生活にも安心感が生まれます。

年をとってからお金で苦労したくないところです。

気になった金融機関の資料を取り寄せて比較検討するところから始めてみるのがいいと思います。

以上、個人型確定拠出年金(iDeCo)おすすめ金融機関を比較!…という話題でした。

 

参考リンク:

中立的な第三者として客観的な評価・比較を行うモーニングスターが「iDeCo(個人型確定拠出年金)サイトランキング」を発表しました。金融機関選びにはこちらも参考になります。

 

投資信託の信託報酬の違いで、運用成績にどのような違いがでるかは別記事でまとめています。信託報酬の違いで30年で130万円以上の手数料の違いになることもあります。

 

自分の大事なお金です。iDeCoをはじめるなら、その基本を本で理解しておくといいと思います。いい本を知りたいと思っている方は是非、ご覧ください。

 

金融機関を間違えると、iDeCoの節税効果は手数料で消えてしまいます。金融機関選びを間違うとどれぐらいの差になるのか、過去記事で整理しています。

 

そもそもiDeCoって何?という方はこちらを参考にしてください。

 

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プロフィール

なるたく

なるたく

40代会社員です。2012年からインデックスファンドで積立投資を続けています。「はじめての人にもわかりやすく」をモットーに、シンプルな積立投資の方法と経験を書くことで誰かのお役に立てないかと思い、ブログをはじめました。札幌市在住。



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